かなりガツンとくる本です。
佐々木俊尚さんの本は、以前「仕事するのにオフィスはいらない」を読みましたのでこれで2冊めですが、佐々木さんの本は面白くてためになります。
内田先生が絶賛しているなど巷の評判通り、たいへんおもしろかったです。
去年、テレビ局が軒並み赤字に転落したのは記憶に新しいところです。
「景気悪化の影響」もあるのでしょうが、それは一つのきっかけにすぎません。
実は着々と構造変化は進行してきており、景気悪化がそれに拍車をかけただけのことです。
2008年からアメリカで始まった新聞業界の地滑り的な崩壊は、三年遅れの2011年、日本でも起きる。
そしてこの2011年は、テレビ業界にとっては二つの大きなターニングポイントの年である。アナログ波の停波による完全地デジ化と、情報通信法の施行だ。この二つの転回点によって、テレビはこれまでの垂直統合モデルをはぎ取られ、電波利権は何の意味もなくなり劇的な業界構造転換の波へとさらされるだろう。
だから2011年は、新聞とテレビという二つのマスメディアにとっては墓碑銘を打ちたてられる年となる。
僕自身も、もうテレビはあまり見なくなったし、家のテレビもまだ地デジ対応していません。
このままいけば、もう地デジ対応をわざわざするまでもなく、テレビそのものが不要になってしまうのではないか、と思い始めています。
テレビや電波のまわりには、利権がはびこっていてかなりドロドロした世界なので、新規参入もできないし、強欲なほどの利ザヤを取られて制作会社にはほとんど資金が回ってこない現実があります。自分たちの都合の悪い事態になると政治的な圧力もかけて問題を回避してきました。
しかし、インターネットという破壊的イノベーションの前には、もはやなすすべもなく、息の根を止められてしまうかもしません。
音楽レーベルはCDの売り上げが伸び悩み青息吐息、雑誌も軒並み部数を減らし廃刊に追い込まれるなど、これらの業界はインターネットの破壊力にいちはやく呑み込まれてしまいました。次はテレビ、新聞の番です。
なにしろメディアという産業はゼロサムゲームなのだ。いつまでも成長が続いていくなどということはこれまでもなかったし、今後もない。メディア産業が頼っている広告の市場はこの何十年も一貫して「国内総生産の1%」という比率を保っていて、国全体の成長率を超えて成長するようなことは一度も起きていない。その一定額の広告費をこれまではテレビと新聞、雑誌、ラジオという四大マスメディアが分けあってひっそりと暮らしていたのだが、ここに1990年代後半からネットが入り込んできて、いまやネットの広告費は雑誌とラジオを抜き去り、まもなく新聞に追いつきそうな所にまでやってきている。当然、ネットの広告の増加にあわせてテレビも新聞も広告収入を減らし続けている。ゼロサムゲームだからそうなるのは仕方のないことなのだ。
つい先日、広告費について興味深い記事を見つけました。
マーケティング・サロン りゅうぼんの日記 | 日本の広告費
http://rresearch.blog103.fc2.com/blog-entry-501.html
2009年の広告費はこのような内訳になるそうです。
テレビ 19000億円 →16000億円（17％ダウン）
新聞 8200億円 →6500億円（21%ダウン）
ネット 7000億円 →7000億円(現状維持）
雑誌 4000億円 →3000億円(25%ダウン）